スマートフォン所有率56.5％、2年間で17%アップ！MVNO利用率も同時調査 - iPhone Mania
MMD研究所によると、2014年4月のiPhone等のスマートフォン所有率は携帯電話所有者全体の56.5%に達しています。また同時に調査が行われたMVNO利用率も発表され、こちらは全体の「0.6%」という結果になっています。
前回までの調査とスマートフォン所有率を比較すると、半年前の2013年11月に実施された同調査で「50.9%」(+5.6%)、２年前の2012年5月に行った調査結果の「39.5％」(+17%)から比較しますと、この半年間のスマートフォンの普及ペースが特に伸びている事が分かります。
当調査は、MMD研究所に登録しているユーザー約3万人を対象に、4月10日から1
3日に掛けてインターネットを通じて実施されています。有効回答数は30,993人と公表されています。
気になるキャリアシェアは？MVNO各社の利用者は1割満たず
年齢別に見てみますと、15歳から19歳までの10代では84.5％と非常に高い割合でスマートフォンを所有していることが分かりました。続いて20代は74.2％、30代は62.8％、60代でのスマートフォン所有率は「27.5％」という結果になっています。
また同調査は、契約している携帯電話端末のキャリアについてもアンケートを行っており、結果はdocomo(42.1％)、au(32.6％)、SoftBank(22.8％)となっています。
さらに「MVNO、つまり低価格SIMカード」の利用率は「0.6％」となりました。これはイー・モバイル利用率の0.4%を上回る形となったのですが、総務省が公表している「9%」というMVNO利用率まで至っておらず、「格安LTE」の低い普及率が浮き彫りとなっています。
上記について、MVNO利用者に契約している通信事業者を聞いたところ、IIJが20.5％、OCNが18.3％、日本通信(b-mobile)が11.9％、BIGLOBEが11％、楽天ブロードバンドが6.4％の順にランクインしています。
総務省が注力する「格安LTE」を普及させていくには、「MVNOによる低価格SIMカード」の認知度・知名度をさらに上げていかなければなりません。iPhoneを中心に激動するスマートフォン市場に、格安通信サービスはどこまでシェアを伸ばすことが出来るか、各社の今後の対応や動向に注目が集まっています。
参照元:MMD研究所、総務省
執 筆:iCHI
